このサイトはプロモーションを含んでいます。
「香害（こうがい）」とは、柔軟剤や香水、芳香剤などの強い香りが周囲に広がり、頭痛や吐き気、倦怠感などの体調不良を引き起こす社会問題を指します。
近年、厚生労働省や消費者庁も注意喚起を行っており、職場や学校でもトラブルが増加しています。
特に企業では「スメルハラスメント（スメハラ）」としての苦情も寄せられており、従業員の安全衛生管理の観点からも無視できません。
本記事では、香害の発生原因や健康被害、適用される法律、企業と個人それぞれが実践できる対策をご紹介します。
経営者や人事担当者、同僚の香害に悩む従業員にとって実務に役立つ内容となっています。業務改善にお役立てください。
香害（こうがい）とは
「香害（こうがい）」とは、人工的な香料による健康被害や生活被害を意味します。
環境省は「合成香料や化学物質が空気中に放散され、呼吸器への悪影響やアレルギー悪化に影響を与える可能性がある」と警鐘を鳴らしています。
その理由は、柔軟剤や消臭スプレーなどに含まれる揮発性有機化合物（VOC）が空気中に長時間滞留しやすいためです。
実際に、香害で「頭痛」「めまい」「吐き気」「集中力の低下」といった症状が報告されています。
例えば、バスや電車で隣の人の衣服から強い香りがすると、香りに敏感な人は呼吸困難に陥ることがあります。
これは単なる「匂いの好き嫌い」ではなく、医学的なリスクを伴う事例です。
このように、香害は“健康リスクと社会的配慮が求められる課題”であることも理解しておきましょう。
（参考元：環境省「環境中の微量な化学物質による健康影響に関する調査研究」について）
香害の発生原因と事例
香害は、特定の発生源から広がる香りが引き金となり、周囲の人に不調をもたらします。
特に職場では、柔軟剤や香水などの匂いがトラブルの原因になりやすく、一見無害に思える香りが業務効率や人間関係に影響する点が特徴です。
ここでは、主な5つの原因と具体事例をご紹介します。
【原因①】柔軟剤・洗剤
香害の原因として最も多いのは、柔軟剤や洗剤に含まれる合成香料です。
特に「強い香りが長時間持続するタイプ」は、揮発性有機化合物（VOC）が空気中に拡散しやすく、閉鎖空間では濃度が高まります。
実際、会議室で隣の席に座った同僚の衣服から強い香りがして、頭痛や吐き気を訴えるケースもあります。
例えるなら「香りのマスク」を強制的にかがされている状態です。
使用者本人は快適さを感じても、周囲の人には刺激臭となるケースがあり、業務を妨げるリスクがあります。
家庭用品の選び方が、職場の快適性に直結すると言えるでしょう。
【原因②】香水・整髪料・芳香剤
次に問題となるのが、香水や整髪料、芳香剤です。
これらは一度に使用する量が多いと強い香りが残りやすく、特に密閉されたオフィスや作業空間では香害の引き金になりかねません。
例えば、香水を多めに使用した従業員が会議に参加すると、会議室全体に香りが充満し、敏感な人は頭痛や目の刺激を訴えることがあります。
また、オフィスのトイレや会議室に設置された芳香剤も同様に、強すぎる香りや刺激臭、不快感を与える香りなどが問題視されています。
これは「清潔感の演出」が「過剰な香り」に転じてしまった典型例です。
企業は身だしなみと香害の境界線を理解し、香水や芳香剤の使用ガイドラインを設ける必要性があるといえます。
【原因③】お香・線香・アロマオイル
香りの文化として古くから用いられてきたお香や線香も、現代では香害の原因になり得ます。近年では、リラックス効果が得らるとして、アロマオイルを利用している人も増えました。
特に合成香料や化学着色料を含む製品は、燃焼時に有害物質を発生することが報告されています。
家庭だけでなく、オフィスでリラックス目的にアロマオイルを使用するケースもありますが、匂いや化学薬品に敏感な従業員にとって強い刺激臭は害になるので注意が必要です。
また、寺院や葬儀場などで線香を吸い込んだ後に体調不良を訴える事例もあり、厚生労働省も注意を呼びかけています。
伝統的な習慣であっても、現代の閉鎖空間では香害リスクとして考慮すべき対象になっています。
【原因④】タバコ臭の残留
受動喫煙防止法の施行以降、職場での喫煙は制限されましたが、”衣服や髪に残るタバコ臭（サードハンドスモーク）”が新たな問題として注目されています。
研究によれば、喫煙後の衣服から放散される有害物質は数十分にわたり周囲に拡散されることが分かっています。
例えば、商談に来た取引先担当者の衣服に残るタバコ臭で、会議参加者が頭痛を訴えるケースもあります。
これは「見えない受動喫煙」とも言える現象であり、企業は喫煙室の厳格な運用や服装ルールの再検討が必要です。
（参考元：東京都健康安全研究センター｜副流煙を吸着させた布から放散される化学物質）
【原因⑤】体臭・ワキガ・口臭・食事臭（にんにく等）
最後に挙げられるのが、体臭やワキガ、口臭、食事由来の臭いです。
これらは個人差が大きく、本人が気づきにくい特徴があります。そのため、職場トラブルに直結しやすい要因の一つです。
例えば、昼食にニンニク料理を食べた後に会議に参加すると、周囲が不快感を覚えるケースがあります。
また、ワキガや口臭は病気や体質に由来することも多く、本人の努力だけでは改善が難しい場合もあるでしょう。
このような臭いは、スメルハラスメント（匂いによるハラスメント）として認識されるリスクがあり、適切な指導と医療相談が重要です。
企業は衛生管理と人権配慮のバランスをとりながら対応しましょう。
香害が引き起こす健康被害
香害による健康被害は、軽度な違和感から日常生活に支障をきたす重度の症状まで幅広く報告されています。
特に化学物質過敏症（MCS）と呼ばれる症状は深刻です。
日本消費者連盟が9,300名以上を対象に調査した結果でも「職を失った、学校に行けなくなった」と回答した人が2割程度います。
（参考元：日本消費者連盟｜香害をなくす連絡会）
ここでは、香害が引き起こす代表的な症状を解説します。
頭痛や吐き気などの急性症状
香料成分に含まれる揮発性有機化合物（VOC）は、吸入すると自律神経に影響を与え、頭痛・吐き気・めまい を引き起こすことがあります。
特に閉鎖空間や換気の悪い場所では、症状が強く出やすい傾向にあるため、注意が必要です。
例えば、満員電車で柔軟剤の香りが強い衣服に囲まれると、体調不良を訴えるケースが少なくありません。
このように、香害は一時的な不快感にとどまらず、日常生活に支障を及ぼす可能性があります。
アレルギーや呼吸器疾患の悪化
香害は、アレルギー性鼻炎や喘息を持つ人にとって深刻な問題です。
原因の一つに、柔軟剤の中には「マイクロカプセル」が含まれている製品があり、マイクロカプセルが人体（気管支や粘膜など）に悪影響を及ぼすことが分かっています。
マイクロカプセルを簡単に説明すると、香りを小さなカプセルで包み、ある条件（摩擦や衝撃など）で割れ、香りを放出する仕組みです。
その際、マイクロカプセルの破片を人が吸い込むことで頭痛や吐き気などを引き起こす可能性があります。
また、環境省の報告でも、大気中の化学物質が気管支に炎症を引き起こし、呼吸困難や咳の増加 に直結することが示されています。
一方で、参議院による「香害の調査等に関する答弁書」では、他人の柔軟剤の匂いで体調不良になり、年間130～250件程度の被害報告の発生をしりつつも香害調査はしておらず、今後もする予定はないそうです。
その理由として、以下のように記載しています。
「香料等に含まれる化学物質」と健康被害との因果関係が明らかではないため、「香料等に含まれる化学物質により健康被害がもたらされる可能性について、注意喚起や普及啓発をする」ことは困難である。
（引用元：参議院｜答弁本文情報）
さらに、アトピー性皮膚炎の悪化事例もあり、香料に含まれる物質が皮膚の刺激因子となる可能性があります。
特に、既往症を持つ人ほど香害の影響を受けやすい点は看過できません。
（参考元：環境省｜化学物質や廃棄物の有害 な影響から解放された）
子どもや高齢者への影響
免疫機能が未発達な子どもや体力が低下した高齢者は、香害の影響を受けやすいです。
学校では、給食時間や教室内で柔軟剤の香りを嗅いだことで、体調不良を訴える児童の事例が報告されています。
高齢者施設においても、職員の衣服の香りが入居者の呼吸器症状を悪化させることが問題視されています。
このように、香害は「個人の嗜好の問題」ではなく、社会的な健康リスクとして捉えることも重要です。
香害への具体的な対策
香害は職場や学校、公共空間における健康リスクや生産性低下の要因であるため、組織ぐるみの取り組みと個人の配慮の両立が不可欠です。
企業や学校では、社内規則や教育を通じて香害を未然に防ぎ、個人は身だしなみや香料の使用方法を工夫することが求められます。
以下では、企業・組織が実施すべき対策と個人が取り組める対策に分けて具体的な方法をご紹介します。
企業・組織が実施すべき香害対策
企業の責任者の方は、従業員から「同僚の匂いがきつく、体調が悪くなる」「作業場の喚起が不十分で、製品や薬品の匂いで体調が悪い」といった相談を受けた経験はありませんか。
会社原因による体調不良で退職した人は、会社を相手に訴訟を起こすことがあります。
実際に、香害による影響で従業員が化学物質過敏症になり、訴訟を起こされて賠償命令の判決が下ったという事例もあります。（参考元：最高裁判所）
従業員の健康維持のためにも、以下の内容に取り組みましょう。
【対応策①】社内方針を策定する
香害対策の基本は、明確な社内ルールの整備です。
香りに関するガイドラインや就業規則の衛生・マナー条項を定め、全社員に周知徹底しましょう。
具体例として、
- 会議室や共用スペースでの香料制限
- 柔軟剤・香水の使用量の目安
- 研修や教育資料による啓発活動
これらを組み合わせれば、トラブルの未然防止につながります。
また、ルールを決めてしまえば、従業員も実行しやすくなり、組織全体の健康管理や職場環境改善が期待できます。
【対応策②】苦情受付～改善までの一次対応フローを設計する
香害に関する苦情は、迅速かつ適切に処理しましょう。
基本的な処理方法は、以下の順序が効果的です。
- 苦情の記録
- 事実確認
- 全体アナウンス
- 個別支援
- 改善策の検証
このプロセスには、香害の原因を客観的に把握し、個人攻撃にならず組織的に解決できるメリットがあります。
また、対応フローを文書化して会社全体で共有すれば、今後のトラブル対応にも活用可能です。
透明性の高い迅速な対応は、社員の信頼感向上にもつながります。
【対応策③】環境対策を実装する
香害対策には、物理的な環境改善も欠かせません。
換気や空調、ゾーニング（エリア区分）の適正化により、香料の拡散リスクを防げます。
会議室や共用スペースの芳香剤撤去、喫煙専用室の設置と運用も重要です。
国立がん研究センターの指針では、室内の空気環境管理や受動喫煙対策が健康リスク低減に有効であると報告されており、職場の環境改善は香害リスクを大幅に軽減する手段となります。
（参考元：国立がん研究センター｜受動喫煙が肺がんの遺伝子変異を誘発することを証明）
【対応策④】コミュニケーションと研修を設計する
香害に関する注意喚起や配慮は、全員への一斉周知→個別対話の順序が有効です。
注意文面や研修資料を活用し、個人攻撃にならない伝え方を徹底します。
例えば、
「多数の従業員が会議室に集まると、柔軟剤の香りが強く感じられます。会議に参加する際には無香料の使用をお願いします」
といった”事実とお願い”を組み合わせた表現が良いでしょう。
さらに、研修で香害の健康影響や対応フローを学ぶことも有効です。社員一人ひとりの意識向上にもつながります。
【対応策⑤】法令・公的資料に沿った判断軸をもつ
香害対応の判断には、法令や公的資料に基づく基準が必要です。
受動喫煙対策やパワハラ防止指針、消費者庁の啓発資料などを参照し、対応の正当性を確保しましょう。
これにより、香害問題が個人的な感情論に陥らず、組織的かつ合理的に対処できます。
また、明確な判断軸は、社員間の摩擦を最小限に抑えつつ、安心して働ける環境整備ができるメリットもあります。
（参考元）
・厚生労働省｜職場におけるハラスメントの防止のために（セクシュアルハラスメント/妊娠・出産等、育児・介護休業等に関するハラスメント/パワーハラスメント）
・厚生労働省｜受動喫煙対策
以下の記事では、ハラスメントに関する内容がわかります。
個人で取り組める香害対策
次に、個人で取り組める香害の対策法をご紹介します。
【対応策①】柔軟剤・洗剤の選び方を見直す
柔軟剤や洗剤は、無香料や微香タイプを選び、使用量の目安を厳守すれば、周囲への香害影響を最小化できます。
最近では、部屋干しや室内干しタイプも人気です。喚起を徹底し、衣類に香りが残らないように配慮しましょう。
さらに、香りの強い洗剤と柔軟剤を併用しないなど、体調不良のリスクを低減できる工夫が、職場や家庭でのトラブル回避につながります。
【対応策②】身だしなみを整える
香水や整髪料は、使用方法で香害の度合いが大きく変わります。
特に会議や商談の前には無香料を徹底し、香水のレイヤリング（重ね付け）は避けましょう。
また、香料や整髪料を使用しなくても、清潔感のある衣類やヘアスタイルは、相手に好印象を与えます。あえて、香料などを使用しない工夫を取り入れてみましょう。
ビジネスでは、香りの強さもエチケットの一部として認識されつつあるため、意識的な対応が求められます。
【対応策③】上司・同僚への伝え方を工夫する
香害を指摘する際は、”非難ではなく、事実とお願いの組み合わせ”が基本です。
例えば、
「柔軟剤の香りが強く、頭痛や吐き気を感じるときがあります。できれば無香料の使用をお願いできますか。」
「無理な場合は、人が集まる定例会議や月例ミーティングのときだけでもお願いします。」
というように、代替案も添えると効果的です。
相手を責めずに配慮を促せるため、トラブル回避や信頼関係の維持につながります。
【対応策④】体臭・ワキガ・口臭のケアと医療相談
体臭や口臭、ワキガは疾患が原因の場合があります。自己判断で放置せず、医療機関や産業医に相談することが望ましいです。
また、適切なケアを行うことで周囲への影響を抑え、香害によるトラブルや職場の不快感を軽減できます。
必要に応じて、社内の制度や健康相談窓口を活用してみましょう。
【対応策⑤】香害症状がでた場合は要因や症状を記録する
香害による症状が強い場合は、次の手順で対応しましょう。
- 症状日誌の作成
- 環境要因の洗い出し
- 医療機関・産業医への相談
- 職場への配慮依頼
このプロセスを踏めば、客観的データに基づいた合理的対応が可能です。記録をもとに上司や責任者に相談しましょう。
症状の可視化は、周囲への理解促進にも役立ちます。
【対応策⑥】お香・線香・アロマオイルの取り扱いを見直す
お香や線香、アロマオイルなどは短時間の使用に限定し、換気を徹底すれば、香害リスクを最小化できます。
可能であれば、お香やアロマオイルを”使用しない生活”も検討しましょう。
香害対策の注意点
香害対策を実施する際には、個人・組織双方の配慮と正しい情報に基づく判断 が不可欠です。
安易に指摘や使用制限すると、逆にトラブルや職場の心理的負担が増す可能性があります。
また、症状の原因が特定できない場合もあるため、対応策の効果を検証しながら柔軟に見直す姿勢が重要です。
以下に具体的な注意点を解説します。
【注意点①】化学物質過敏症の診断はむずかしい
化学物質過敏症（Multiple Chemical Sensitivity：MCS）は、特定の香料や化学物質に対して過敏反応する症状です。
しかし、医学的に確定診断が難しく、症状が個人差や心理的要因に左右されることもあります。
過度に「症状＝病気」と決めつけず、客観的な環境評価や医療相談を組み合わせて取り組むことが重要です。
職場では、症状の記録や医師の意見を基に、合理的な配慮を検討する姿勢が求められます。
（参考元：厚生労働省｜化学物質過敏症に関する指針）
【注意点②】注意の仕方に気を付ける
香害について指摘する際は、個人攻撃にならない伝え方が大切です。
具体的には、「事実→影響→お願い→代替案」の順で表現し、相手を非難しないよう注意しましょう。
また、文章や口頭での注意は記録を残してください。後のトラブル防止に役立ちます。
職場全体で注意の仕方を統一し、研修やマニュアルを活用しましょう。
そうすれば、心理的負担を軽減しながら香害対策の周知徹底が期待できます。
【注意点③】過剰な香害規制は逆効果
香害対策は重要ですが、過度に制限すると従業員のストレスや反発を招きまねません。
香りの使用を完全に禁止するのではなく、無香料・微香の推奨や使用量・場所の調整など、現実的で柔軟なルール設定が望ましいです。
責任者や担当者は、会社の環境改善と個人への配慮を両立させる方針を示し、全員が納得できる運用を心がけることがトラブル回避につながります。
【注意点④】「スメルハラスメント」との関係性
香害と混同されやすいのが「スメルハラスメント（スメハラ）」です。
スメハラとは、体臭やタバコ臭、過剰な香水の香りなど、周囲に不快感を与える行為を指します。
「香害」と「スメハラ」では、以下の点が異なります。
- 香害：健康被害を中心とした概念
- スメハラ：人間関係上のハラスメントとしての側面が強い
しかし、両者は密接に関連しています。
なぜなら、柔軟剤の強い香りが職場で問題化した場合、それは「香害」であると同時に「スメハラ」として扱われる可能性があるからです。
実際、労働相談窓口では「同僚の香りで仕事に集中できない」という声が増加しており、企業の労務リスクとなっています。
香害とスメハラは、”切り離せない職場課題”として認識し、組織的な対応が不可欠です。
（参考元：厚生労働省「職場のハラスメント対策」）
まとめ
香害は、柔軟剤や香水、体臭など日常の香りが原因で発生する健康・精神ストレス問題です。
従業員や同僚から相談を受けた際には、適切に対応しなければ、トラブルに発展するかもしれません。
そのため、香害対策には、物理的環境整備とコミュニケーションの両面が欠かせません。
- 職場では、企業が規程整備や研修、空気清浄機導入などで対策できます。
- 人では、無香料・微香タイプの柔軟剤や洗剤、消臭スプレー、空気清浄機、口腔ケアや制汗剤の活用が有効です。
香害への取り組みは、相互理解と合理的配慮を軸に、健康被害やトラブルの予防、快適な職場環境の維持につながります。
適切な対応すれば、香害による心理的・物理的負担を最小限に抑えられます。
今回、ご紹介したアイテムを活用し、快適な生活環境と円滑な職場環境の両立を目指しましょう。
